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大企業がこぞって暗号通貨(仮想通貨)に参入している。

暗号通貨(仮想通貨)

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Googleが暗号通貨に参入!?

一般個人が「なんか怖いし、よくわからないし、怪しくない?」と実は革命的なことが起ころうとしているとしてもあまり知ろうとせずに、「とりあえずやめておこう」と二の足を踏んでいるうちに、かなり多くの有名企業が参入していることをご存知でしょうか?

実はあの保守的な企業の代表格であるNTTまでも、現在では参入していますね。
別記事にしましたが、こちらも非常に保守的なはずの三菱東京UFJも10億規模で参入済みです。

もちろん、先進的で有名な、Windowsのマイクロソフト、MACやiphoneのAppleも。
あとは、検索エンジンのGoolge。

あとは、楽天、IBM、サイバーエージェント、リクルート、GMOインターネット、サムソンまでも。他にもライフカードなんかも。
個人的には、あの数々の事業家を排出してきているリクルートが目をつけている点は注目かと。

大企業

ではなぜ、このような名だたる大企業がこぞって参入しようとしているのか?

それはもちろん、企業なので社会的におおきなインパクトがある「利益になる」と見込んでいるからです。

では、企業が価値を認める特性とは、何でしょうか?

ビットコインや仮想通貨は送金システムが非常に安価!

これまでの送金システムは、銀行のものに頼らざるを得ませんでした。

そうすると、海外送金に何日もかかったうえに、数千円もとられてしまう。

金額は企業間なら比較的大きいので、相対的に手数料が小さくなるにしてもよいでしょう。

でも、個人向けのビジネスを行い、個人との決済作業が多く発生する企業であればどうでしょうか?

そういうところを狙って、PAYPALなどが発展したのだとは思いますが、仮想通貨であれば爆発的に安くて使い勝手の良いものになりそうですよね。

あと、新興国では身分が証明でないと開けないため普及率が比較的低い銀行口座が必須になりますが、インターネットになら、貧困層でも誰でもつなげるのですよね。
どんな人でも、身分にかかわらず送金を安く行える。

これって本当に社会的に意義があることだと思います。

あと一般的な例えで言えば、クレジットカードで決済した場合の事業者が負担する手数量はおよそ5%。一方、暗号通貨の手数料はほぼゼロです。

おそらくAmazonで買い物をする人のほとんどはクレジットカードでの決済でしょう。しかし、もしその支払い方法が暗号通貨に変わったとしたら、Amazonが負担していた手数料の5%分が、丸々利益で残ることになるのです。

Amazonの今期の売り上げは約231億ドル。つまりその5%、約11億ドル以上もの利益が増えることになるのです。それに、仮想通貨は世界中で即時決済されるので、銀行振り込みのように金融機関の都合などでタイムラグが発生することもないのです。

これは企業にとって、いったいどれだけのインパクトがある事でしょう?実際にアメリカの楽天をはじめ世界中の企業が暗号通貨での決済を導入しはじめていますし、今後確実に主流になっていくでしょう。Googleをはじめ、大企業が参入しようと画策しているのには、こうした背景や思惑もあるからなのです。

暗号

おそらく日本でも数年後、インターネットが爆発的に普及した時と同じように、だれもが普及した暗号通貨を違和感なく使うようになるでしょう。

そしてこの暗号通貨、投資対象としても非常に魅力のあるものです。今までは株や為替、海外不動産などが投資の対象でした。今はそれらに加え、この暗号通貨も投資対象としての底力を大いに秘めていて、世界ではかなり熱を帯びています。そして、いままさに日本にも大きな波がこようとしています。

残酷な仮想通貨の落とし穴

そして、これはとても大事な事なのですが、暗号通貨は現金化できないと、投資対象としての価値はほとんどありません。物と換えられるただのポイントカードと同じです。実際、現金化できる暗号通貨はわずか一握り。そして、その中で生き残っていくものはもっと少ないでしょう。

しかし、今現在、世界には暗号通貨が7000種類以上も存在しています。そして、そのなかで実際に投資対象として利益が出ているものはわずか一握り、ほとんどの暗号通貨が企画倒れになって、ただインターネット上に存在しているだけになってしまっているのです。

つまり、この世には全く儲からない、無価値な暗号通貨が多数存在するのです。

万が一そんなものに手を出してしまえば、大事な資産が消し飛び、大損してしまうでしょう。

そして、実際に嘘の情報に踊らされ、判断を誤り、無価値な暗号通貨を保有しているだけの人たちも世界中にいるのです。

正直、儲かっていない事を正直に話してくれる会社などないに等しいです。かといって、誰も儲かっていないものに参加したくはないですよね?そして、彼らもそれを見透かされるのを何より恐れているからこそ、本当のことを教えてくれないのです。

マウントゴックス事件の真実

ニュースでも話題になったビットコインを扱っていたマウントゴックスの倒産。

あの報道を見て、やはり怪しいんだとか、危ないとか思った人も多いでしょう。

マウント

しかしあれは、以前にあった山一証券の倒産と一緒のようなものだと知っていましたか?

マウントゴックス社は、ビットコインの取扱所。

つまり、証券会社と同じなのです。株券を扱う会社が倒産したからと言って、その株券の会社が危ないわけではありませんよね?

ビットコインでの電気代支払い OK!

日本経済新聞が、国内初となる仮想通貨ビットコインでの電気代支払い事例を紹介しています。

公共

公共料金が暗号通貨で支払える時代の到来です。

現金がこの世から消滅するのはあと何年なのでしょうか

仮想通貨の取引所 coincheck「コインチェック」を運営するレジュプレス(東京・渋谷)は4月の電力小売り自由化で参入した新電力事業者と組み、ビットコインで電気代を払えるサービスを年内に始める。銀行もコンビニも円も使わない、ビットコインによる国内初の公共料金収納サービスとなる。

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